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エネルギー爆食住宅追放へ「H25基準」のインパクト 日本経済新聞の記事より

コーキ(投稿日:2016年01月06日)

 あけまして、おめでとうございます。

 2016年1月5日(火)の日本経済新聞に、このような記事を見つけました。

 エネルギー爆食住宅追放へ「H25基準」のインパクト

 2011年の東日本大震災以降、エネルギー事情が急変し日本政府も2013年(平成25年)に省エネ基準を

 大幅に改正しました。

 この通称「H25年基準」の重要なポイントは「義務化」にあります。

 大きな建築物からはじまり住宅に至るまで2020年までにはすべての建築物に於いて必ずクリアしなければ

 ならない必須の規制です。

 しかし、この「H25年基準」も省エネ基準がかなり以前から「義務化」されている、ドイツなどの諸外国と

 比べると足元にも及ばないものになりそうです。

 国の規制は最低限のものと考え、より高い次元の住宅性能を確保し、

 本当の意味での「パッシブハウス」を一般的な日本の住宅とするべき時代になりつつあると感じております。

家庭で使うエネルギーの実態

コーキ(投稿日:2015年10月03日)

下のグラフは、家庭におけるエネルギー消費の実態と認識の違いを示しています。

zu_20_029.jpg

給湯・厨房用と動力・照明他が占める割合がとても多いことに気付きます。

逆に、冷房が認識の値より実態がとても少ないことがわかります。

このグラフから見えてくる省エネ対策の概要をこれから考えてみたいと思います。

断熱性能の基準?

コーキ(投稿日:2015年10月02日)

国は2020年までに、新築住宅の断熱基準の義務化を予定しています。
(平成25年改正省エネルギー基準)

また、長野県では、県条令で2015年4月から戸建住宅を新築する人に、保温・断熱性能の

高い建物の検討を、設計者・工務店にはお施主様への建物の断熱性能の説明義務が課せら

れました。(罰則規定はありません)

日本の省エネ基準は、建築基準法の定める法規ではありません。

ですから、その基準を達成しなくても違法建築にはなりません。

EU加盟各国では、「建築物のエネルギー性能にかかわる欧州指令(EPBD)」により、

建築物に対するエネルギー性能要求事項の最低基準の適応や、建築物の新築、売買、

賃貸借時におけるエネルギー性能評価書の取得と提示などが義務付けられています。

その住宅の「家の燃費」を事前に把握することができるのです。

床面積(1u)当たりの年間一次エネルギー消費量を算出し家の省エネ性能をトータル

で捉えることで、年間のCO2の排出量を算出可能となります。(地球温暖化対策)

住宅メーカーが家のパーツをアピールして省エネ性能を表現しています、たとえば


樹脂サッシ、太陽光発電システム、外断熱、等々。しかし重要なのはそのパーツの


組み合わせを工夫し「家全体でどの程度省エネ性能が発揮されているか」ということです。

これからは、マイホームを検討の際に家の燃費が一目瞭然となるべき時代となります。

2020年を待っている時ではありません。

今こそ断熱性能ではなく、「家の燃費」を基本にマイホームを検討する時です。

もちろん「家」は、買うものではなく、「自ら創る」ものであると考えます、


より多くの方が責任のある選択ができ、また価格に見合う省エネ性能を理解して


いただくためにも「家の燃費」に注目しながら比較検討ができる設計士、工務店を


選ぶべきではないでしょうか。

<パッシブハウス>日本が目指すべき家のかたち

住宅における「エコ」は、家のデザインの制約になるものではなく家族の生活や夢、未来の

可能性を広げ、家族と地球環境をトータルにつくりあげていくキーワードです。




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